レファレンスサービス

知りたい情報について調べ方がわからない時

学修や研究にあたり、必要な文献や情報についての調査依頼・相談を受け付けています。

「レファレンス調査申込票」に記入の上、各館カウンター(レファレンス受付)に申し込んでください。

所蔵調査

求める資料が本学図書館にない場合、所蔵機関を調査します。他機関利用についての相談も受け付けています。

事項調査

知りたい事柄についての調べ方がわからない場合に、役立つ資料の紹介や情報提供を行います。主として、文献に基づいた回答となります。

対応できない質問・調査

レファレンスサービスは、資料の所蔵情報や文献の調べ方がわからない時に、図書館が調査のサポート提供するものです。以下のような相談には回答できません。

  • プライバシーにかかわる事項の調査
  • 古書・古文書・美術品等の鑑定並びに市場価格の調査
  • 学習課題及び懸賞問題に関する調査並びに解答
  • 学修や研究の代行となる調査
  • 医療・健康相談、法律相談、人生案内又は身上相談
  • 仮定又は将来の予想に属する事項の調査
  • 多大な時間と経費又は労力を費やす等、業務上支障をきたすと判断される調査

オンラインレファレンス

本学学生・教職員は、上記サービスをオンラインで申し込むこともできます。
詳しくはこちらのページを参照してください。

求める図書や雑誌を図書館が所蔵していない時

学内相互利用

関西大学蔵書検索システム(KOALA)などで調べた結果、求める資料が学内の研究所や資料室に所蔵されているとわかった場合は、図書館に取り寄せることができます。
カウンターにて「学内相互利用申込票」に記入の上、申し込んでください。1から2日後に図書館内で閲覧できます。貸出はできません。
なお社会学部資料室と人権問題研究室は直接利用できます(学内者のみ)。
各館カウンター(総合図書館はレファレンスカウンター)で確認してください。

学外相互利用

図書館では、自館で所蔵していない資料を他館の協力により利用することができる、図書館間相互協力を行っています。 探している資料が本学にない場合、この制度によって他機関の蔵書を利用することができます。利用は本学学生・院生・教員等に限定しています。

学外相互利用の申込の手順と利用できる範囲

購入希望申込受付

図書館で購入してほしい研究用・学習用の図書があれば、「購入希望図書申込書」に記入の上、各館カウンター(総合図書館はレファレンスカウンター)まで申し込んでください。
オンラインサービスでも申し込むことができます。予算など検討のうえ可能であれば購入します。
事前に本学図書館で所蔵していないか必ず確認してください。

インターネットを利用して調べる時

オンライン情報検索

館内または学内のパソコンから外部機関のデータベースにアクセスし、キーワードなどの検索により必要とする情報を入手することができます。
情報探索の際にインターネットを通じて便利に利用できる各種データベースの詳細は、「データベースポータル」で紹介しています。

インターネット利用

図書館では情報検索のためのツールとして、インターネット利用コーナーを設置しています。

図書館内で、インターネットを利用する場合は、以下の事項に注意してください。

  • 利用するには、ITセンター利用申請が必要です。
    申請方法は「ITセンターのホームページ」をご覧ください。
    ITセンターのホームページ
  • 館内でのインターネット利用は、図書館ホームページの「 データベースポータル 」に掲載されているサイトを中心とした情報検索や電子ジャーナルの閲覧など、学習・研究目的の利用に限ります。
    データベースポータル
  • 不正利用防止のため、利用終了時には、必ず電源を落としてください
  • ITセンターホームページ 内記載の「ネットワーク利用に関する内規」(以下に掲載)を遵守してください。
    ITセンターホームページ

ネットワーク利用に関する内規

大学においてネットワークを利用する上で、遵守を誓約していただくことになっています。

  1. ネットワーク利用に際しては、それぞれ利用先の規則を遵守する義務を負うものとする
  2. 禁止事項
    • ネットワーク上で次のような事項に係わる利用は禁止する。
    • システムの改変、破壊や運用上の不正利用
    • 個人のプライバシーに係わる利用
    • 営利を目的とした利用
    • 公序良俗に反する利用
    • 犯罪行為に結び付く利用
    • 関西大学の名誉を傷つける利用
    • 本学関係者又は第三者に不利益を与えると判断される利用
    • その他法令に反する利用
  3. 本申合せに違反した場合には、学部長、研究科長は必要な調査の上、一定期間、利用者IDを取り消すなどの措置を取る